ABOUT
1学科6コースにバージョンアップ。
「半導体」や「建築デザイン」も新たに誕生。
多様で予測困難な時代と言われる今。
次々と生まれる新たな技術を駆使し、誰もが幸せに暮らせる
社会づくりに貢献することが、これからの工学の使命です。
福岡工業大学 工学部では、時代と社会のニーズに対応し、理工学分野の学びを拡充。
専門的な知識を軸に、幅広い基礎力と柔軟性を兼ね備え、
新たな価値を創造できる人材を育成します。








複雑化する社会やニーズに対応できる多角的な視点と課題解決能力を養成するため
全コースから選択できる基礎的・発展的科目を設置。
学びの領域を拡げたり、専門分野をさらに深めたり、一人ひとりの進路や興味に合わせた学びが可能。
常に変化する分野で、未来を切り開く実践型人材を育成します。


半導体工学コース所属:次世代半導体の開発者を目指す。
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《 STEP1 》
「半導体工学コース」でデバイス設計を学ぶうちに、性能向上のカギは「素材」にあると気づく。
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《 STEP2 》
CEPを利用し「生命環境化学コース」の授業を履修。化学的視点から、新素材の特性や開発手法を吸収する。
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《 STEP3 》
既存のチップを作るだけでなく、「世界を変える新素材から開発できる」最強のデバイス開発者へ。

半導体工学コース
スマートフォンや家電、自動車など、
あらゆるデジタル技術を支える半導体。
半導体企業が多い九州は
「シリコンアイランド」とも呼ばれ、
世界から注目されています。
進化を続ける半導体技術を修得し、
あらゆる産業で活躍できる力を磨きます。


|あらゆる技術を支える半導体技術|

|コースの特長|
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半導体技術に関わる
素材やデバイス設計、プロセス、
AIや環境対応など
次世代分野への応用まで学べる -

クリーンルームや
製造装置を活用した
実習を通して
実践的に知識・技術を修得 -

半導体産業で先行する「台湾」で学ぶ
日本初 半導体エキスパート育成プログラム九州に進出した台湾の半導体メーカーや日本国内の半導体企業で
活躍できる中核人材を育成するための協同教育プログラム。
FITで基礎知識を身につけた後は、台湾の大学へ留学し、
世界最先端の半導体産業の至近距離で実践的スキルを磨きます。

|取得を目指せる資格|
- 第一級陸上無線技術士(国)
- 第一級陸上特殊無線技士(国)
- 基本情報技術者試験(国)
|活躍が予想されるフィールド|
- 半導体メーカー
- 自動車メーカー
- 家電メーカー
- 情報技術系企業
- IT企業 など


建築デザインコース
社会構造の変化に伴い、
ライフスタイルや価値観が多様化。
本コースでは、「環境工学」の視点を取り入れ、
人にも環境にもやさしい建築のあり方を探究します。
目指すのは、個人住宅からオフィス、
公共施設といった大型建築物まで、
意匠だけでなく「空間の快適性」も
デザインできる建築士です。

|コースの特長|
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「環境工学」を取り入れた、
人にも環境にもやさしい建築に
ついて学び、快適な街づくりまで
トータルにデザインする -

地震など災害に強い
建造物を形にする、
工学ならではの
構造技術を学べる -

2027年3月完成予定の新棟で最新鋭の施設・設備を使って学ぶ
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実験実習棟
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製図室
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環境実験室
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構造実習室
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ラーニングコモンズ
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演習室
※上記はイメージです

建築設計基礎演習C
家族構成やライフスタイルに合わせて、本当に住み心地の良い家とは何かを考えます。デザインの美しさはもちろん、敷地の高低差や周辺環境も計算に入れた設計手法を修得します。

PBL(課題解決型学習)
自治体や企業と連携し、建築デザインの観点から社会課題の解決に挑戦。リアルな課題に触れることで、普段の学びが社会でどのように活かせるのか、イメージすることができます。
|卒業後に受験できるようになる資格|
【国家資格】
- 一級建築士
- 二級建築士
- 木造建築士
- 建築設備士(卒業後実務経験2年)
- 建築施工管理技士(卒業後実務経験:1級/3年、2級/1年)
- 電気工事施工管理技士(卒業後実務経験:1級/3年、2級/1年)
- 電気通信工事施工管理技士(卒業後実務経験:1級/3年、2級/1年)
- 管工事施工管理技士(卒業後実務経験:1級/3年、2級/1年)
- 土木施工管理技士(卒業後実務経験:1級/3年、2級/1年)
- 建設機械施工管理技士(卒業後実務経験:1級/3年、2級/半年)
|取得を目指せる資格|
【国家資格】
- 宅地建物取引士(宅建士)
【民間資格(認定資格)】
- インテリアプランナー
- インテリアコーディネーター
- 空気調和・衛生工学会設備士
|活躍が予想されるフィールド|
- 大手ゼネコン
- 建設会社
- 建設設計事務所での設計
- インテリアプランニング
- 官公庁の都市開発事業 など


















